会社紹介

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PHILOSOPHY

企業理念

デジタル技術の活用で、
中堅・中小企業のイノベーションを実現!
『DX推進』×『人材開発』

『DX推進』と『人材開発』は別テーマではありません!
これを組み合わせシナジー効果を上げる!
グローバルナレッジ(GKI)独自アプローチによるユニークなサービスにより、中堅・中小企業の生産性向上と新たな事業機会の獲得を支援します。

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、企業を取り巻く市場環境のデジタル化に対応するため、企業が行うあらゆる経済活動やそれを構成するビジネスモデル、並びに組織・文化・制度といった企業そのものを変革していく一連の取り組みのこと
グローバルナレッジ株式会社

PHILOSOPHY

企業理念

デジタル技術の活用で、
中堅・中小企業の
イノベーションを実現!
『DX推進』×『人材開発』

『DX推進』と『人材開発』は
別テーマではありません!

これを組み合わせシナジー効果を上げる!
グローバルナレッジ(GKI)独自アプローチによるユニークなサービスにより、中堅・中小企業の生産性向上と新たな事業機会の獲得を支援します。

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、企業を取り巻く市場環境のデジタル化に対応するため、企業が行うあらゆる経済活動やそれを構成するビジネスモデル、並びに組織・文化・制度といった企業そのものを変革していく一連の取り組みのこと
グローバルナレッジ株式会社

COMPANY

会社概要

商号

グローバルナレッジ株式会社
(GKI Global Knowledge, Inc.)

資本金

10,000,000円

取締役

代表取締役 杉山良仁
取締役副社長 佐久間翔一

設立

2018年5月2日

所在地

〒220-0004
神奈川県横浜市西区北幸1丁目11−1 水信ビル 7階

事業内容

IT関連サービス事業
人材関連サービス事業

参加団体

KIP会 (神奈川産業振興センター)
横浜商工会議所
一般社団法人 運輸デジタルビジネス協議会

パートナーシップ構築宣言 グローバルナレッジ株式会社

代表者ご挨拶と役員の紹介

代表者ご挨拶と役員の紹介

デジタル技術の活用と変革に挑戦する人材開発で 世界の平和と繁栄に貢献する企業を支援します。

地球に人類が誕生したのが約200万年前と言われています。

そして、長い時間をかけ人間は様々な文化を生みだし、科学技術を発明し、約70億人が 暮らす世界を作り上げてきました。しかし、マイクロコンピュータの出現は50年前、パソコンの普及、そして商用インターネットの出現は25年前です。そして、スマートホンの普及をもたらすiPhoneが発売されたのが、2007年とわずか13年前です。

現在、約70億人強といわれる世界人口の実に約30% 約20億人がスマートホンを持っているといわれています。つまり、約20億人の人間がインターネットにつながっています。また、IoTの普及拡大で、家電や自動車、ビルや工場など、世界中の約400憶台の様々なモノがインターネットにつながっています。

この様に、急速な勢いで進化を続ける高度情報化社会の中で、かつて世界の経済や技術をリードした日本は、1990年代後半から失われた30年などと言われ、地盤沈下を続けています。そして、2020年に入り、新型コロナ感染症の猛威が世界経済に激震を与える中、日本のデジタル技術の遅れが露呈し、行政も企業も待ったなしの変革を迫られています。

今こそ日本は、官民挙げて様々な変革に挑戦し、再び世界から尊敬され、世界の中でリーダーシップを発揮する存在を目指すべきと考えます。

グローバルナレッジは、こうした時代の中で、日本経済を支える中堅・中小企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する様々なサービスで、企業経営の変革を支援して参ります。

そして、変革に挑戦する人材開発、さらに外国人が活躍する企業のダイバーシティ経営を支援し、世界の平和と繁栄に貢献する企業の成功に向けて全力で取り組みます。

皆様のご支援・ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

2020年5月 グローバルナレッジ株式会社 代表取締役 杉山良仁

デジタル技術の活用と
変革に挑戦する人材開発で
世界の平和と繁栄に
貢献する企業を支援します。

地球に人類が誕生したのが約200万年前と言われています。

そして、長い時間をかけ人間は様々な文化を生みだし、科学技術を発明し、約70億人が 暮らす世界を作り上げてきました。しかし、マイクロコンピュータの出現は50年前、パソコンの普及、そして商用インターネットの出現は25年前です。そして、スマートホンの普及をもたらすiPhoneが発売されたのが、2007年とわずか13年前です。

現在、約70億人強といわれる世界人口の実に約30% 約20億人がスマートホンを持っているといわれています。つまり、約20億人の人間がインターネットにつながっています。また、IoTの普及拡大で、家電や自動車、ビルや工場など、世界中の約400憶台の様々なモノがインターネットにつながっています。

この様に、急速な勢いで進化を続ける高度情報化社会の中で、かつて世界の経済や技術をリードした日本は、1990年代後半から失われた30年などと言われ、地盤沈下を続けています。そして、2020年に入り、新型コロナ感染症の猛威が世界経済に激震を与える中、日本のデジタル技術の遅れが露呈し、行政も企業も待ったなしの変革を迫られています。

今こそ日本は、官民挙げて様々な変革に挑戦し、再び世界から尊敬され、世界の中でリーダーシップを発揮する存在を目指すべきと考えます。

グローバルナレッジは、こうした時代の中で、日本経済を支える中堅・中小企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する様々なサービスで、企業経営の変革を支援して参ります。

そして、変革に挑戦する人材開発、さらに外国人が活躍する企業のダイバーシティ経営を支援し、世界の平和と繁栄に貢献する企業の成功に向けて全力で取り組みます。

皆様のご支援・ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

2020年5月 グローバルナレッジ株式会社 代表取締役 杉山良仁

グローバルナレッジ株式会社 杉山良仁

代表取締役 杉山良仁

プロフィール

大学卒業後、大手半導体商社に入社し、インテル社のマイクロコンピュータの市場開拓等に従事。また、システム営業部門の責任者、インタービジネス推進室長等を歴任し、主にシリコンバレーを中心とした米国系ベンチャー企業の国内総代理店としての活動を推進した。

1998年にNTTドコモに入社し、法人系モバイルビジネスのマーケティング、市場開拓等を担当。M2Mビジネスの戦略推進部隊の担当部長等を歴任。

2010年にドコモシステムズに入社。位置情報クラウドサービスの企画担当部長、経営企画部担当部長、品質管理部担当部長等を歴任。

2018年5月にグローバルナレッジ合同会社(※)を設立し、CEO&代表社員に就任。

※2019年9月20日に株式会社に組織変更

業界団体 モバイルコンピューティング推進コンソーシアム (MCPC) のベンチャービジネスWGのリーダーを務め、計50社以上のベンチャー企業等を支援した。韓国KOTRA主催のベンチャー企業のコンテスト Start-Up KOREAの審査員を2期連続で務めるなど海外のベンチャー企業の支援経験も豊富に持つ。
・IT経営コンサルタント(ITコーディネータ)
・国家資格キャリアコンサルタント

 
グローバルナレッジ株式会社 杉山良仁

代表取締役 杉山良仁

プロフィール

大学卒業後、大手半導体商社に入社し、インテル社のマイクロコンピュータの市場開拓等に従事。また、システム営業部門の責任者、インタービジネス推進室長等を歴任し、主にシリコンバレーを中心とした米国系ベンチャー企業の国内総代理店としての活動を推進した。

1998年にNTTドコモに入社し、法人系モバイルビジネスのマーケティング、市場開拓等を担当。M2Mビジネスの戦略推進部隊の担当部長等を歴任。

2010年にドコモシステムズに入社。位置情報クラウドサービスの企画担当部長、経営企画部担当部長、品質管理部担当部長等を歴任。

2018年5月にグローバルナレッジ合同会社(※)を設立し、CEO&代表社員に就任。

※2019年9月20日に株式会社に組織変更

業界団体 モバイルコンピューティング推進コンソーシアム (MCPC) のベンチャービジネスWGのリーダーを務め、計50社以上のベンチャー企業等を支援した。韓国KOTRA主催のベンチャー企業のコンテスト Start-Up KOREAの審査員を2期連続で務めるなど海外のベンチャー企業の支援経験も豊富に持つ。
・IT経営コンサルタント(ITコーディネータ)
・国家資格キャリアコンサルタント

 

取締役副社長 佐久間翔一

プロフィール

1989年埼玉県さいたま市中央区(旧与野市)生まれ。
早稲田大学法学部卒業。
新卒で野村證券株式会社に入社。
ファイナンシャルコンサルティング課にて個人・法人の資産運用を担当。
25歳で行政書士として独立。
現在、運送事業者を中心に活動を展開中

 
グローバルナレッジ株式会社 佐久間翔一
グローバルナレッジ株式会社 杉山良仁

取締役副社長 佐久間翔一

プロフィール

1989年埼玉県さいたま市中央区(旧与野市)生まれ。
早稲田大学法学部卒業。
新卒で野村證券株式会社に入社。
ファイナンシャルコンサルティング課にて個人・法人の資産運用を担当。
25歳で行政書士として独立。
現在、運送事業者を中心に活動を展開中